塾運営

塾経営は儲かる?実際の平均年収や利益を増やすためのポイントを解説

これから塾を開業したいと考えており、塾経営は儲かるのか知りたい人もいるでしょう。塾経営者の年収は、塾の経営状況によって大きく変化します

この記事では、塾の開業を目指している人に向けて、塾経営者の年収や儲かるためのポイントを解説します。塾の開業のためにぜひ役立ててください。

塾経営は儲かるのか?

塾経営を始めたばかりのうちは、簡単に高収入を得られるわけではありません。塾経営で儲けるには、まず生徒を集める必要があります。そのためにはさまざまな工夫が必要です。

塾の経営状況によって塾経営者の年収は大きく異なるため、高収入を目指すなら積極的に集客を行いましょう。

塾経営をしていくなかで生じる悩みを着実に解決していくことが大切です。

  • 相談できる相手がいない
  • 生徒・保護者との関係がうまくいかない
  • 生徒が集まらない
  • 講師が集まらない
  • 休みが少ない

このような悩みの解決策を以下の記事で解説しています。

塾経営者の具体的な年収については、以下でくわしく解説します。

塾経営者と一般的な経営者の平均年収の比較

塾経営者と一般的な経営者の平均年収は、それぞれどのようになっているのでしょうか。比較して解説します。

塾経営者の平均年収

塾経営者の平均年収は500万円程度だといわれています。ただし、塾経営を始めた1年目は生徒がなかなか集まらない可能性もあり、年収が100~300万円程度になるケースもあります。逆に、上手く軌道に乗せることができれば、個人塾でも年収1000万円以上が可能です。

コツコツ経営を続けていけば年収が上がる場合もあるため、地道な取り組みが必要です。

なお、塾を開業するためには初期投資も必要になります。その点もあらかじめ検討しておきましょう。

一般的な経営者の平均年収

国税庁が2018年に発表した「民間給与実態統計調査」によれば、株式会社の役員の平均給料は約769万2,000円です。これには手当や賞与も加味した金額です。

ただし、この調査結果には社長以外の取締役も含まれています。そのため、一概には判断できませんが、一般的な経営者はサラリーマン以上の平均年収を得ていると考えられます。また、この結果によれば、一般的な経営者の平均年収は塾経営者よりも高い水準です

参考:標本調査結果|国税庁

\導入はお済ですか?/

毎月8000ユーザー増加中!

経営方法による塾経営者の年収の違い

塾経営者の年収は、経営方法によっても異なります。ここでは、個人経営の場合とフランチャイズの場合の年収の違いを解説します。

個人経営の年収

塾の個人経営をしている場合の平均年収は、約300万円です。ゼロから塾の経営を始めるため、最初はなかなか収入が上がらない可能性もあります。平均年収以上を目指すには、経営に関する幅広い知識を身につけなければなりません。

しかし、塾の経営を成功させられれば、高収入を得られるケースもあります。なかには、塾の個人経営により年収1,000~2,000万円を達成する人もいます。

フランチャイズの年収

フランチャイズで塾を経営する場合の平均年収は、300~600万円程度です。フランチャイズ経営においては本部にロイヤリティを支払わなければなりません。しかし、開業当初から塾経営に関するさまざまなノウハウを活用できるため、スムーズに経営を軌道に乗せられる可能性があります。

個人経営と同じくフランチャイズにおいても、うまくいけば年収1,000~2,000万円を超えるケースもあります。

塾経営で儲からない場合の原因

塾経営で儲からない場合、どのような原因が考えられるのでしょうか。ここでは、具体的な原因について解説します。

生徒数が少ない

塾の売上を増やすためには、生徒をたくさん集める必要があります。生徒が少なければ売上も少なくなり、投資した費用を回収できないリスクがあります。その場合はほとんど利益が出ず、赤字になる可能性が高いです。当然ながら、経営者の年収も低くなるでしょう。

塾経営を始めるためには、さまざまな初期投資が必要です。投資した費用を回収したうえで安定的に利益を出すには、塾経営を始める前の段階で生徒の集客方法をしっかり検討しておかなければなりません。

コスト管理ができていない

塾を経営するうえでは、さまざまなコストが発生します。具体的には、広告宣伝費・教材開発費・家賃・光熱費・人件費など多種多様な経費を支払わなければなりません。フランチャイズで塾を経営している場合は、これらに加えてロイヤリティもかかります。

毎月の売上に対して経費が高すぎれば、利益は出ないでしょう。その点を考慮していないと、塾経営は成功できません。塾経営を成功させるためには、コスト管理を徹底する必要があります。

塾経営の方法による儲かりやすさの比較

塾の経営方法によっても、儲かりやすさは異なります。儲かりやすさについて、具体的に解説します。

個人経営

個人で塾を始める場合、何もない状態から経営を軌道に乗せなければなりません。経営方針や生徒への指導方針などもすべて自分で決める必要があります。経営や指導の経験がまったくなければ、適切な方針を立てられない可能性もあります。戦略づくりに失敗すると生徒が集まりにくく、売上も増えにくいです。

ただし、個人経営なら、発生した売上はすべて自分のものになります。工夫や努力によってたくさんの生徒を集められれば、高い売上を達成できるようになります。方針や戦略も柔軟に変更できるため、売上向上のための取り組みも実践しやすいです。

フランチャイズ

フランチャイズを選べば、もともと知名度があるブランドの名前を借りて塾経営を始められます。よって、開業当初から生徒が集まる可能性が高いです。塾の経営に関するノウハウも共有されるため、経営や指導の経験がなくてもスムーズに塾を運営できるでしょう。フランチャイズには有利な条件がそろっており、売上向上を目指しやすいです。

ただし、フランチャイズで塾を経営するためには、個人経営よりも高額な初期投資が必要です。また、本部に支払うロイヤリティは毎月発生します。売上が増えてもすべてを手元に残せるわけではないため、不満を感じる可能性もあります。

経営で儲かるためのポイント

塾の経営で儲かるためには、さまざまなポイントを意識する必要があります。具体的なポイントについてくわしく解説します。

コストを細かく管理する

塾経営で売上が増えても、コストが高ければ利益を残せません。塾経営者の収入は利益から捻出するため、年収アップを狙うなら売上に占めるコストの割合をしっかり管理する必要があります。こまめにコストを見直し、なるべく利益を残せるようにしましょう。

塾経営をするには必ず費用がかかるため、すべてのコストを節約できるわけではありません。特に、塾の質にかかわるコストを無理に削ると集客しにくくなる恐れもあるため、注意が必要です。節約できるコストと節約しないほうがいいコストを見極め、可能な範囲で調整してください。

指導の質を高める

塾経営においては、生徒数が売上に直結します。儲かるためには、生徒をしっかり確保する必要があります。生徒が増えて継続的に塾に通ってもらえれば、毎月の売上も安定させられる可能性が高いです。

塾の生徒数を増やすためには、指導の質を高める必要があります。宣伝にも力を入れるべきですが、指導の質が低ければいくら宣伝しても生徒はなかなか集まりません。指導の質が高いと塾が魅力的になり、口コミなどによって自然に生徒が集まるようになります。根気よく生徒と向き合い、生徒から信頼される塾を目指しましょう。

経営の規模を拡大する

塾は生徒が通える範囲が商圏となりますが、商圏内で生活している生徒数には限りがあります。ある程度まで売上が伸びると、それ以上を目指すのは難しくなります。

塾経営でさらに利益を得るためには、経営の規模を拡大しましょう。ほかの地域でも塾を開業すれば、その分だけ生徒数を増やせます

ただし、経営の規模を拡大するのは、最初に開業した塾の経営が軌道に乗ってからにしましょう。1校目の経営が安定していない状態で2校目を開業すると、かえって経営が厳しくなるリスクがあります。

まとめ

塾経営で儲けるためにはさまざまな工夫が必要です。最初から高収入を得られるわけではないため、コツコツ取り組んで経営を安定させなければなりません。売上向上とともに、コスト削減も目指す必要があります。

BPS株式会社の入退室管理システム 入退くんは、塾の入退室を管理できるシステムです。1人あたり月額55円の業界最安値で利用でき、コストを抑えて業務効率化を目指せます。初期費用は無料で利用できるため、ぜひ導入を検討してみてください。

メールで受け取り!
入退室管理システム 入退くん
この記事を監修した人

大場元騎(学習塾経営者)
経歴:東京都内にて学習塾2校の立ち上げ・経営
「入退くんは保護者の安心はもちろん
塾運営の効率化にも役立っており、感謝しています!」