個人塾（小さな塾）の経営とは？開業～成功までまるっと解説

個人塾（小さな塾）を経営したいと考えている人のなかには、どのような準備が必要なのかわからずにためらっている人もいるのではないでしょうか。

この記事では、個人塾にはどのような強みがあるのか、経営の際のポイントなどを解説します。あわせて、個人塾を開業するにあたって必要な準備についても解説するので、塾の開業を検討している場合は参考にしてください。

全国の学習塾・習い事教室で当たり前になりつつある、保護者のスマホへの入退室通知。

子ども向け施設での導入実績が豊富な「入退くん」なら、初期費用0円・1ユーザーあたり55円～の低価格で導入可能！

30日間無料トライアルも可能です。本契約までは料金が一切発生しませんので、お気軽にお試しください！（本契約後も同じアカウントをそのまま利用できます）

個人塾（小さな塾）なら低コストで開業できる！

塾の開業は特別な資格などが必要なく、誰でもできます。規模の小さな塾であれば初期費用を安く抑えられるため、開業しやすいことが特徴です。

また、規模が小さければ新たにスペースを用意せずに、自宅で開業する方法もあります。家賃や設備費などが削減できるため、低コストでの開業が実現できます。

小規模の個人塾から始めて、生徒が増えたり経営が軌道に乗ってきたりしたら徐々に規模を大きくしていくなど、リスクを抑えた経営も可能です。

ただし、競争の激しい塾業界では、塾の強みを生かして塾運営をしなければなりません。

個人塾（小さな塾）の強みとは？

大手と比較して個人塾を経営する強みは何なのでしょうか。ここでは、規模の小さな塾のメリット・強みを解説します。

自由度が高く大手と差別化できる

個人指導などをメインとした個人塾は、大手塾との差別化がしやすいです。小規模の塾では大手塾のように指導方針や細かなルールなどに縛られることがなく、自由にカリキュラムを組めます。

そのため、大手塾への不満を解消し差別化できます。また、講師が変わらないため、生徒も安心感を得られるでしょう。

授業の質で勝負できる

小規模の個人塾は質の高い授業を提供しやすいです。個人指導であれば、画一的な指導法ではなく生徒それぞれにあわせたきめ細かい指導ができます。

また、独自性を高められることも強みです。例えば、授業状況をネット配信する、タブレット端末などのデジタル機器をフル活用するなど、授業の質や独自性での勝負が可能です。

スケジュールを組みやすい

個人指導を行う塾は、スケジュールを組みやすいというメリットがあります。集団授業を行っているような大手塾では、学年などにばらつきがあった場合、空席が埋まらないなど無駄な時間が発生してしまいます。

しかし、個人指導であればスキマなくコマを埋められるため、無駄な時間が発生せず、効率的な運営が可能です。

運営費が抑えられる

小規模な塾であれば、運営費を抑えながらの経営が可能です。例えば、塾長1人だけで教えるのであれば、人件費がかからずコストは大幅に抑えられます。

また、個人指導の場合はアルバイトでも対応できるため、正社員を雇わずに済むケースも多いです。正社員と比較した場合、アルバイトは比較的人件費が安いためコスト削減につながります。

個人塾（小さな塾）を開業するために必要な準備

塾の開業に必要な準備としては、以下が挙げられます。

教室のテナント料や光熱費、さまざまな備品、スタッフを雇う場合の給料などが必要です。また、当面の生活費も必要になるため、開業資金として500万円以上は用意しておきたいところです。詳しくは以下の記事で解説しています。

テナントは立地や規模、ある程度の予算などを参考にしながら選択し契約します。

備品については、生徒が使う机とイス、ホワイトボード、テキスト類やOA機器のほかに、空調設備などが必要です。家族経営の場合以外は、受付スタッフや講師などのスタッフの採用も行います。

最後に生徒の募集をしましょう。塾は生徒がいなければ成り立たないため、見学会や説明会などを開催し集客します。

リスクを抑えて塾を開業するには？

リスクを抑えて塾を開業するためには、以下のポイントを押さえましょう。以下では各ポイントを詳しく解説します。

自宅の一室を教室にする

塾を開業する際に、自宅の一室を利用するとよいでしょう。自宅で少人数からスタートすれば、テナント料などが発生しません。開業当初からテナントを借りてしまうと、固定費が大きくなってしまいます。

生徒が集まらなかった場合には無駄になってしまうため、自宅からスタートして初期費用をできるだけ抑えましょう。

家賃の安い物件を探す

自宅の一室を利用できればよいのですが、自宅が狭い、設備が置けないなどの理由から利用できないケースもあるでしょう。その場合は、テナントを借りる必要があります。

しかし、テナントを借りる場合であっても、無駄に家賃の高いところを借りてはいけません。立地なども重要になりますが、できるだけ家賃が安い物件を探して借りましょう。

家庭教師から始める方法もある

テナントや教えるスペースが必要となる塾ではなく、家庭教師から始めるのも効果的です。家庭教師であれば、教室や備品などを用意する必要がありません。

家庭教師で実績や評価を得てから、塾を開業するのもよいでしょう。また、貸し会議室やカフェなどを利用して指導する方法もあるため、地域の特徴や生徒にあった指導場所を模索します。

フランチャイズを利用する（参考）

リスクを抑える方法としては、フランチャイズに加盟する方法もあります。フランチャイズを利用する場合は、加盟時に加盟金を支払ったり、ロイヤリティを支払う必要がありますが、その分次のようなメリットもあります。

塾経営初心者におすすめのフランチャイズ加盟先はこちらの記事で紹介しています。開業費用なども紹介しているので、ぜひ資料請求してみてください。

塾経営にかかる固定費

塾経営の固定費としては、テナントの家賃や光熱費、備品のレンタル代、セキュリティ費用などが挙げられます。これらは毎月固定で費用がかかってくるため、コストの削減が難しい部分です。

また、一度契約すると短期間での解約が難しく節約しにくいため、本当にその機器や備品、サービスが必要なのかをしっかりと検討しましょう。

塾経営について詳しくは、以下の記事も参考にしてください。

塾経営にかかる変動費

塾経営の変動費としては、人件費や広告費、消耗品費や書籍購入費などが挙げられます。変動費は、無駄をできるだけなくすことで節約が可能です。

例えば、塾のIT化を進めたり学生アルバイトなどを採用したりすることで人件費を削減する、指導の質を高めて口コミを利用し広告費を抑えるなど、変動費はさまざまな面から節約できます。

個人塾（小さな塾）の経営で年収はどのくらいになる？

塾経営での年収は、平均で500万円程度といわれています。

これは、塾の規模や運営方法によって大きく異なり、上手くいけば年収1000万以上も見込めます。売上から人件費や家賃といった運営費を引いた分が収入となるため、売上を伸ばすのはもちろんのこと、運営費の削減も収入アップには重要です。

個人塾（小さな塾）の経営で成功するためのポイント

個人塾の経営を成功に導くためには、大きく分けて2つのポイントを意識する必要があります。

大手塾と競合しないようにする

大手塾と競合したとしても、資金や知名度のある大手には勝てない可能性が高いです。そのため、競合せずに、小さな個人塾ならではのポイントで勝負しましょう。

例えば、生徒別のカリキュラムを組む個人授業やIT機器をフル活用した授業スタイルにする、立地などで差別化を図るなど、大手と争わずに独自性を追求することが大切です。

満足度向上のために生徒・保護者との密なコミュニケーションを取る手段としてLINE公式アカウントを活用することなども考えられます。

開業当初は固定費や変動費をなるべく抑える

開業当初は、できるだけ運営費を抑えることが重要です。

例えば、開業したばかりの生徒が少ない期間であれば、広い教室は必要ありません。自宅を利用したり家賃の安いテナントを探したりしましょう。また、塾長1人で教えられる生徒数なら講師を採用せずに済みます。

このように、小規模から運営することで固定費や変動費が抑えられます。

開業後に売上を伸ばして経営を安定させるには、生徒の集客が最重要課題です。以下の記事で生徒の集客方法を12個挙げていますのでぜひ参考にしてください。

塾経営で固定費を抑えるためのコツ

塾経営で大きな負担となるのが毎月かかる固定費です。固定費を抑えるコツは3つあります。

IT化により無駄な業務を減らす

塾を経営する際は、さまざまな業務が必要です。生徒への指導はもちろん、受付やスケジュール管理、経理などやるべきことは山積みです。これらを効率的に行って、業務の生産性を上げるために塾に特化したITツールを導入するとよいでしょう。業務が効率化することで無駄なスペースや人件費などの削減につながります。

ただし、塾の規模が小さいときは多機能な塾向けシステムを導入しても効率化のインパクトが小さい可能性があります。むしろITシステムの維持費が利益を減らしてしまうことがあるため、必要な機能のみを低価格で提供するツールを選びましょう。

不要なオフィス備品を買わない

塾を運営するためにさまざまな備品が必要ですが、不要なオフィス部品をリースしたり購入したりしないように気をつけましょう。例えば、コピー機です。テスト用紙やお知らせなどの印刷に使用するケースもありますが、コピー機リースは毎月固定で費用がかかるため、はじめのうちは家庭用コピー機を活用しましょう。最低限の備品でまかなうことが大切です。

入退室管理システムを導入する

塾を運営する上で、スタッフの管理やセキュリティも欠かせません。しかし、管理やセキュリティシステム導入には費用がかかります。セキュリティ費用などを最小限に抑えるために、入退管理システムを導入するとよいでしょう。

入退室管理システムでは、生徒の入退室管理が行えるだけでなく、スタッフの勤怠管理や入退室管理、各種申請などが1つのシステムだけで行えます。複数のシステムを導入する必要がないためコスト削減が期待できます。

まとめ

個人塾（小さな塾）塾には大手と差別化しやすい、スケジュールが組みやすいなどの強みがあります。しかし、塾の開業や運営にはさまざまなコストがかかるため、リスクを抑えて運営するためにはコスト削減が重要です。

BPS株式会社の「入退室管理システム 入退くん」は、学習塾や全国の市区町村に導入されている入退室管理システム。子どもの入退室が写真で通知されるので、保護者の方からも「安心できる」「通知が楽しみ」と好評です。

初期費用がかからず、お手持ちのPCやタブレットがあれば当日から利用できるなど、導入ハードルが低いのもポイント。

まずは無料トライアルからお試しください。