スクールを個人で開業する┃スクールの種類から注意点まで詳細解説

スクールを開業したいものの、どのようなスクールを選べばいいのかわからないという人もいらっしゃるかもしれません。

この記事では、スクールの開業を検討している人に向けて、スクールの種類や開業までの流れ、注意点などについて詳しく解説しています。

最後まで読んでいただければ、スクールの開業に必要な知識を把握できます。

個人でも開業できるスクール

スキルや特技、趣味などの自分の得意分野の知識や技術を活かすことで、開業できるスクールの幅は広がります。

以下では、具体的にどのようなスクールを開業できるのか、代表的な4つのスクールについて紹介します。

語学スクール

留学や海外在住の経験があるなど、英語をはじめとする語学スキルを習得している人は、語学スクールを開業するのもひとつの方法です。

個人で開業する手段として、語学教室の大手フランチャイズと提携する方法があります。フランチャイズは知名度が高く、これまでに得たノウハウを学べます。

ほかにも、訪問型の語学スクールを開業すれば、生徒の自宅や勤務先から近い喫茶店などでのレッスンも可能です。教室を用意する必要がないため、開業資金を安く抑えられます。

学習塾

学習塾は、自分の学歴を活かせば比較的容易に開業できるスクールです。一から学習塾を築き上げる方法のほかに、大手学習塾のフランチャイズとして経営する方法もあります。

学習塾を開業するにはテナント契約をして教室を用意しなければなりません。ただし、少人数制の学習塾を開業する場合は、自宅を教室として利用する方法もあります。

スポーツ・ダンス・ヨガ系

スポーツやダンス、ヨガなどのスクールは、元スポーツ選手や指導経験がある人に向いています。スポーツの場合、屋外で行える種目であれば、教室を用意する必要がありません。

なかでも、ダンスは学校の体育で必修科目になっているほど人気が高く、ニーズが高まっています。ヨガは、ヨガマットを広げられるスペースがあれば、開業が可能です。

スポーツやダンス、ヨガなどのスクールは、テナントやスタジオを借りて行う方法のほかに、自宅でオンライン配信する方法もあります。

料理教室

料理が特技の人は、趣味と実益を兼ねて料理教室を開くことも可能です。自宅のキッチンを利用すれば、手軽に教室を開業できます。

生徒が数人程度の小規模の料理教室を開業する場合は、資格や許可を取得する必要がありません。ただし、飲食店のように料理を提供する、食品を販売するなどの場合は、保健所や消防署などへの届出が必要です。

個人スクール開業までの流れ

ここでは、個人がスクールを開業するまでに必要な流れについて詳しく解説します。

目的の明確化

個人がスクールを開業すると個人事業主となるため、経営者としてスクールを開業する目的を明確にしておくことが重要です。目的が明確に定まっていなければ、経営方針にブレが生じてしまい、生徒に不信感を与えてしまう可能性があります。

目的を明確化するためには

  • 何を学ぶためのスクールを開業するのか
  • どのような人をターゲットにするのか
  • 生徒が目指す目標は何なのか

などを決めましょう。目的を明確にしたうえで、経営理念や経営戦略を決定する必要があります。

スクールの場所を決定

スクールの開業場所をどこにするのかを決める必要があります。

小規模の料理教室などであれば自宅で教えることも可能です。スポーツやダンス、ヨガなどであれば、スタジオやテナントを借りる必要があります。ほかにも、レンタルスペースや地域の集会所などを借りれば、テナント料よりも安いコストでスクールを開業できます。

スクールの場所を決める際は、レッスン内容と立地、賃貸料などのコストとのバランスがとれているかを検討しましょう。

資金計画を立てる

スクールを開業するためには、緻密な資金計画を立てることが重要です。

資金計画を立てる際に算出しておくべき費用は、イニシャルコストとランニングコストです。開業や当面の間の運営費用が明確になってから、授業料を決定します。

さらに、収支計画を立てたうえで、資金計画の立案を行います。資金計画は、金融機関などから融資を受ける場合や、開業場所の賃貸契約を締結する際の審査などで必要になるため、しっかりとした計画を立てておきましょう。

スクール開業に必要な備品を準備

スクールの開業には、環境づくりも重要なポイントのひとつです。生徒が学びやすい環境を整えるためには、必要な備品や設備を用意しましょう。

たとえば、授業形式の座学などを行う場合は、テキストの発注や机、イス、ホワイトボードなどの備品の準備も必要です。また、扱う教科にあった備品を揃え、重要な備品にはコストをかけることも大切です。

法的問題点のチェック

法的な問題が発生すれば、開業できない、顧客の信頼を失い廃業に追い込まれるなどのリスクがあります。開業前に、教科やレッスンの内容に違法な部分がないかどうかの確認をしておきましょう。特に、特定商取引法個人情報保護法には注意が必要です。

スクールの開業にあたり、資格や許可をとる必要がないかどうかを確認しておくことも重要です。法的に個人事業主となるため、管轄の税務署へ開業届を提出しなければなりません。法人で開業する場合は、法人の設立のための手続きや資本金の用意も不可欠です。

個人事業主の開業に必要な書類
  • 個人事業の開業・廃業等届出書(=開業届)
  • 事業開始等申告書
  • 所得税の青色申告承認申請書
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スクールへの集客・マーケティング

個人がスクールを開業する場合でも、集客やマーケティングを実施する必要があります。具体的には、開業場所の候補地をリサーチし、誰をターゲットにするのかを決めましょう。スクールの開業地の決定後に、スクールの生徒募集を開始します。

生徒を募集する方法として、スクールのホームページを開設する、タウン誌やフリーペーパーなどへ広告を出稿する、チラシを配布する、SNSを開設して生徒を募るなどの方法が挙げられます。ターゲットの年齢層や効果的な媒体を把握したうえでマーケティング施策を実施しましょう。

個人スクール開業のメリット

個人がスクールを開業した場合、どのようなメリットが得られるのかについて解説します。

ローコストで開業できる

個人がスクールを開業するメリットは、大規模な設備投資の必要がなく、低資金での開業が可能なことです。また、スクールの種類によっては自宅や周辺にある喫茶店、集会所などを教室として利用できるため、広い教室などを借りることなく始められます。さらに、自分の予定やスケジュールなどにあわせて休みや開始・終了の時間を自由に設定できることもメリットのひとつです。

スキル・趣味・特技を活かせる

スクールを開業するメリットとして、自分のスキルや趣味、特技などを活かせることが挙げられます。ニーズの高いスクールを開業すれば、自分の好きなことで収入を得ることも可能です。また、趣味や特技など、自分の好きなことを仕事にできるため、自分自身も楽しみながら働けます。ただし、自分が好きなことでも需要がなければ事業として成り立たないため、注意が必要です。

副業にも適している

個人経営のスクールは、休みや営業時間を自由に設定できることから、副業にも向いています。たとえば、家族が仕事や学校へ行っている日中の時間を利用して、スクールを開校するなどの方法もあります。自宅でスクールを開業すれば、通勤時間はもちろん、テナント料などの開業場所に必要なコストも削減できます。

個人スクール開業のデメリット

個人がスクールを開業するには、メリットだけでなくデメリットもあります。以下では、個人経営のデメリットを解説します。

人気のあるスクールは競合が多い

ニーズや人気が高いスクールほど、競合が多い傾向にあります。たとえば、英会話などの語学スクールや、受験に特化した学習塾、ヨガなどです。大手のフランチャイズが進出している場合は、競合が多くなります。競合が多いスクールを開業する場合は、競合のリサーチを行い、必要な対策を講じなければ集客はもちろん、経営も成り立ちません。

集客が難しい

自分の好きな分野のスクールを開業した場合でも、指導や教育の実績、知名度がなければ生徒を募っても集まらない可能性があります。自宅での開業はコストや時間を有効活用できる反面、テナントでの開業に比べ、自宅の住所が公に知れてしまうリスクがあるなど、集客がしづらくなります。また、知名度が高い企業に生徒が流れやすいため、差別化による対策が必要です。

スクール運営に必要なもの

スクールを運営するためには、何が必要になるのかを把握しておく必要があります。以下では、運営に不可欠なものを解説します。

入学申込書などの書類

スクールへの参加を希望する生徒に対して、入学の手続きを行う際の入学申込書を用意しておく必要があります。また、講師や事務員などを雇用する場合は、雇用契約書を作成するなどの書類の準備も必要です。

月謝や受講料などの集金システム

スクールの運用において、お金の管理も考慮すべき重要項目です。月謝や受講料の回収を現金で行う場合、集金やお金の管理などに時間がかかってしまいます。また、月謝や受講料の未払いなどがあると、生徒に連絡を入れるなどの手間も発生します。決済を自動化できる集金システムを導入すれば、毎月の集金にかかる手間や時間を減らせるうえに、未払いをなくすことも可能です。

入退室管理システム

スクールを運営する際は、生徒の入退室の記録、管理が不可欠です。学習塾個別指導教室向けの入退室管理システムを導入すれば、生徒の入退室の記録を自動化できます。入退室管理システムのなかには、スタッフのタイムカードとして利用できるシステムや、シフト作成機能、給与システムなどの外部サービスと連携ができるものもあります。

必要な機能やシステムとの連携により、スクールの運営に必要な管理を一元化できます。ほかにも、パソコンだけでなくタブレットなどで操作できる、生徒が入退室した際の記録として写真付きで保護者に自動通知させるなどの機能が搭載されているシステムもおすすめです。

まとめ

個人がスクールを開業、運営するには、開業届の提出や資金計画の立案、備品、入学申込書、雇用契約書などのさまざまな準備が必要です。上述した集金システムや入退室管理システムなどを導入して業務の効率化を図り、開業や運営に集中できる仕組みを作りましょう。

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